新居選びに欠かせないのが、エリア決め。住むエリアを決めたら「災害危険度をチェック」するのがおすすめです。
ここでは、引越しの後に新居周辺がリスクの高い場所だとわかった場合の、対処法も含めてご紹介しましょう。日本に住んでいる以上、自然災害のリスクはゼロではないのです。

新居周辺のハザードマップを入手

引越し先のめどがたったら、まず新居回りのハザードマップを手に入れましょう。ハザードマップとは「自然災害による防災のために作られたマップ」です。
被災すると想定されるエリア情報がのっていて、被害予測や被害想定図なども掲載されています。ハザードマップは各自治体の役場で配布されていますし、最近ではオンラインでも入手できます。
引越し先がきまったら賃貸契約をするまえに、一度でいいからハザードマップで新居周辺の被害予測などをチェックしましょう。

ハザードマップでわかる災害危険度

具体的にハザードマップでわかる情報は以下の4点です。
1　浸水予想
2　土砂災害のリスク
3　地震による被害予測、被害範囲
4　津波、高潮の被害予想
引越し前に調べて、災害リスクがあまりにも高い場合は新居のエリアを変えるのがおすすめ。とくに以前に浸水があったところ・洪水被害が多い場所は避けたほうが良いでしょう。

防災意識をもって新居を選ぶ

新居周辺が、災害リスクの高い場所だが、今更変更できないという場合は、災害時の対応をよく考えておきましょう。日本では、どこに引越しても災害に合う可能性はあります。
「万が一の場合はどう行動するか」「災害時、家族はどこに集まるか」「食料や水、非常持ち出し袋などを用意しておく」など備えをすることが大切。
事前にハザードマップで新居周辺のリスクを調べ、いざというときの備えもしておけば安心です。